歓喜とともに喪章を掲げ…そして夢と希望のゴールが決まった

日本代表がＪ選抜を２−１で破る（日刊スポーツ）
こんな試合になるなんて。
チャリティーマッチというと、もっと娯楽的な試合になるのかと思っていた。フタを開けてみると、日本代表もJリーグ選抜も総力を尽くした真剣勝負となった。日本代表・長谷部主将の宣言、そして黙祷を終え、試合開始。前半は、ほぼフルメンバーとなっていた日本代表が優勢だった。アジアカップで好調だった連携は少しも色あせていない。
特に、というかやはり本田圭祐の存在感は他を圧倒していた。
遠藤が、岡崎が、次々とゴールを決める。日本代表はやはり強い。戦術の試行すらやっている余裕が見えた。結果的には日本代表が勝利を収めた。
前半では、遠藤がフリーキックを決めた際に、遠藤が率先して喪章を天に捧げ、メンバーが倣っていくシーンが印象的だった。だけど、今日の試合のハイライトは間違いなく後半で唯一となったゴールシーンだった。
後半37分、GKからのロングボールを闘莉王がヘッドで落とし、そのボールにカズが素早く反応。DFを引き連れながらGKとの距離が詰まる。しかしながら冷静に狙ってボレーシュート。44歳という年齢をまるで感じさせない、思いのこもったゴールだった。
前半に哀悼の意を体現していたとすれば、後半は明日への希望を示していた時間のような気もした。
カズ「日本を明るくできたら」　真骨頂、得点もダンスも（asahi.com）
カズダンスをやることについては試合後のコメントにてカズは「やっていいのか迷った」と語っていた。「でも期待されているから」とも。多くのサッカーファン、そして被災者が歓喜したことだと思う。「今後も、いろんなところでチャリティーマッチが出来るといい」と今後の継続的な活動に言及。
サッカー界として今後も夢のようなマッチメイクを行なって欲しいなあと思う。あるいはミニワールドカップのようなものは出来ないだろうか…FIFAもこうしたことには動いてくれる気がする。
被災地の出身で、自身も被災地を訪問した小笠原は「子供達がサッカーを出来る環境を整えたい」と語っていた。先を見据えた発言だった。食糧や燃料が不足している状況で何がサッカーだ、と思う人もいるだろう。
自分は幼少の頃は貧しさに悩んでいたけれども、サッカーがあったからこそ、いろいろとつらいことは忘れられたし、人生を前進させることが出来た。
そうした経験から、小笠原の考えというものは非常に賛同したいところがあって、自分も微力ながら協力したいと今は思っている。
しっかし、良い試合だったなあ…。

これを機に無駄な道路は棄ておくことも必要になる

3.11大震災で東北各地を中心とした東日本でズタズタになった交通インフラは日に日に主要なところから復旧してきている。
今や東北自動車道や磐越自動車道などは「命をつなぐ道路」だ。また、一般道でも重要な国道などは同様だ。この道が通らないと物資が全く届かない、という唯一の道路的なものもあるだろう。
ただ、東北だけではないが、地方にはどう考えても無駄としか思えない道路も多い。山間の道路を走ると、部分的に無理やり片側2車線化にしていたり、ほとんど人が歩いていないのに広い歩道、立派な街路樹があったりと無駄が目立つ。
複数のメディアが報じるところによると、復興費用にかかる支出は「１０兆円以上」とも言われるそうだ。それにかかる費用は、概ね国が出すとしている。
数兆円の復興交付金、政府検討　国の負担でインフラ復旧（asahi.com）

　菅政権は、東日本大震災による道路や港湾、住宅などの社会資本の被害は１６兆〜２５兆円にのぼると試算。自治体だけでは復旧作業は困難とみて、国が全面的に財政支援する方針を固めている。

設けられた予算の中で、それを使い切ることが使命のごとく年度末などには駆け込み的に道路工事が多発している。それと似たようなことを今回はやってほしくない。予算が予算なだけでにとんでもなくいい加減などんぶり勘定がまかり通りそうな予感はする。
何しろ、やる気を出せば凄まじい勢いで道路を仕上げる世界屈指の土建屋を擁する国である。
大きな打撃受けた日本の高速道路、その驚異的な復旧ぶりに英紙が驚嘆…わずか６日で復元
その勢いは的確に使ってほしい。余剰は他に回されるべきであるはずだ。
明らかに重要なインフラをまず最優先し、次の段階で「この道路は必要か、必要でないか」の仕分けをやってもらう。場所によっては廃道とするところも出てくるだろう。それは仕方ないのだと思う。道路は作れば終わりではない。それをメンテナンスするコストというものが未来永劫のしかかってくる。後世への負債となる。少子化が不可避な以上、一人あたまにのしかかるコストというものは出来る限り上げないように努力しなければならない。こういった仕分けもその一環であると思う。
もちろん、生まれ変わった都市として、たとえば仙台市などは震災前以上の都市プランなど企画されてもいいだろう。
民主党は政権奪取前に、「(古賀)誠ロード」などと糾弾していた、あの感情のままだと理解ある政党のはず。緩急織り交ぜて、国民としても震災後の復旧していく姿を厳しく見ていかないといけない。

オール電化からガス共用の回帰あるか

我が家はオール電化。そもそもからしてガス管を敷いてないので、もう電気頼りである。そこへきて、この計画停電の事態。停電したら基本的にはすべての家電が動かなくなる。
意外だったのは、トイレまで流せなくなることだった。うちは以前も紹介したパナソニック電工の「アラウーノ」というトイレを１階と２階に備え付けたわけですけど、これが停電になった場合、流れない。じゃあ、どうするかというとバケツでもって手作業で「勢い良く」流す必要がある。従来のようなタンクを持たないタンクレストイレの盲点である。
空調ももちろん使えない。東北ではまだ厳しい寒さが続いて、被災地での苦労がいかばかりかと心痛の思いだが、関東では時節暖かくきているので暖房需要も低くなってきている。これが本格的な冬の真っ最中だとか夏場だったと思うと、空恐ろしい事態ではある。夏はすぐにやってくるけど…。
しかも、IHクッキングヒーターだから調理するにも大変になる。お風呂だって挙動を助けているのはやっぱり電気。ただ、お湯自体はエコキュートで貯めているのはせめてもの救い。
そんな感じで電気頼りなのは、もはや建ててしまった以上しかたない。かろうじて、太陽光発電があるので、停電時には自立運転にして一個口のコンセントが使える余地はあるが、正直なところまだ使ったことがない。
太陽光発電ならば周辺が停電していても発電しているから大丈夫と思われがちだが、実際は発電した電気を直流→交流にするためのパワーコンディショナーという機器への給電が停電時にはストップしてしまうので、パネルで発電していても家中に行き渡ることはない。（そうならないパワコンもあるかもしれないが、うちはだめでした）
同じようなオール電化住宅も多いのではないだろうか。
これから住宅を建てる…設計段階にある人なんかはどのようなことを考えているのだろうか。あるいは、オール電化にしたかったものを見直して、リスク分散ということで、ガスもやはり使おうかという話になっているのではと思う。
ガス暖房、ガスコンロ、ガス湯沸かし器など、熱を発生させる機器ではガスも多少見直されていくのではないかと思う。
そもそも、電気の場合は電気を生みだすために動く火力発電の排熱ロス、送電線での電力ロスを考えると必ずしも効率が良いものとは言えないとする意見もある。火力発電で化石燃料を使っているのでトータルで見ると環境に悪いという話もあり、また過剰な電力需要を安定的にまかなうために原子力発電に頼った結果が、現在の状況でもある。
東京電力によるオール電化万歳の大合唱は確かにあった。でも、ガスの利点も確かにある。まして、計画停電が長期化の様相を呈している昨今であれば、ある程度ガスへの回帰があるんじゃないかなと思う。
さらに突っ込んだ話をすると、ガスを使った発電も注目されるのではないだろうか。「エコウィル」や「エネファーム」といった家庭用ガス発電設備だ。
これらは確かにあったら良いものだとは思うが、湯沸かし機能という面と導入コストの面を考えると、「エコキュート」という電気使用のヒートポンプ湯沸かし器に大きく水をあけられていたように思う。
エネファームについては、4月1日に新型が発売予定であり、そのスペックもなかなか良さそうだ。補助金は130万円から105万円に減額したものの、設備そのものもそれ以上に下落しているように思うので、導入コストは若干良くなった。そこにきてガス回帰が追い風となれば、幾分か導入が進む。
ただ、問題なのは前述の太陽光発電での懸念でもあった、停電時の動作だ。調べてみると、エネファームでは「停電したら発電できません」というだけでなく「停電したら機器が不具合を起こすかもしれないのであらかじめ発電機能を停止してください。手動で。」という面倒極まりない仕様であることがわかった。東京ガスにはこの記載が明確に書いてなくて、どういうわけか大和ハウスのサイトで確認した。がっくり。まぁ、東京ガスはもっと大々的にこれを周知させておいたほうが良いように思うが…。
いくらガスでも動力源として電気を使う機器は多くあり、ガスも万能ではないのは事実。
今後のすべての住宅設備は「停電したら切り替わる」だとか「停電時にどうなるか」の機能向上に期待したい。

せめて被災地域での暫定税率廃止を

民主党は野党時代に「ガソリン値下げ隊」なるものを結成して、当時高騰していたガソリン店頭価格に対して、暫定税率の撤廃を訴えていた。民衆にとっては生活に直結することだし、それは概ね歓迎されていたように思う。
民主党に政権が代わって、暫定税率廃止のマニフェストはあっさりと改変されて、「レギュラー160円以上が3カ月継続したら廃止する」という条件付きに変更された。ガソリンが高騰した背景は、イラク戦争によるアラブ諸国からの供給不安が大きかったのだけど、政権交代のあたりではイラク情勢もだいぶ収まっていて、ガソリン価格は120円台になっていたと思う。
そういや余談だけど、前のガソリン高騰時に何故か高知県の価格競争が激しかった。何か消耗戦のように、あまりに安いので他県から給油に訪れる人がいたほどだった。また、燃費比較サイトも熱かった。
さて、話は戻って現在の話。
こども手当、高速道路料金が復興財源のために見直されるという流れの中で、当然、暫定税率の条項も触れられてくるだろうなと思ってはいたけど、リビア情勢もあいまって高くなってきたガソリン価格によって、現実味が帯びてきた。
そして、かねてから増税推進派・与謝野経財相の言である。
ガソリン急騰時の課税回避制度「やめなければ」経財相 (asahi.com)

ガソリンの店頭価格が３カ月連続で１リットル＝１６０円を超えた場合、ガソリン税の旧暫定税率部分（１リットル当たり約２５円）の課税分をなくし、価格を下げる制度について、「やめなければいけない」と述べ、制度の廃止を求めた。

元々、自民党にあって先の衆院選で海江田万里に敗北。比例で復活できたものの、麻生内閣の総辞職で財務相の座を失って、そのあとにご存知の通り政権自体も失った。暫定税率廃止のマニフェストを掲げた民主党にである。
それが回り回って何故だか現内閣に入り込でいる。自民党時代からの主張なのだから、こういう提言があるのはむしろ当然だろう。
これに対して民主党の議員がどう出るかが見物だ。さしあたって被災地域の暫定税率廃止は今すぐにあって良いと思う。
もう、160円以上が継続的になるのは時間の問題かもしれない。注視していきたい。

人々の生活のため電車が動けば魚が死ぬ

関東では、ここのところ若干暖かくなってきた…と思ったら雪も降ってしまうほどの寒さに戻った。うらら春はもうちょっと先のようである。
寒さというと暖房需要が増えるのに、例によって計画停電に影響する。列車ダイヤは主要な部分では回復してきているものの、遠方になればなるほど豪快に終日運休していたりする。ともかく電力が足りない。
地域が停電になっても、必ずしも電車が瞬時に止まるわけではない。JR東日本では東京電力からの電力供給を受けてはいるものの、自前の発電設備を保有している。
まずは、川崎市にある「JR東日本川崎火力発電所」である。1号機から4号機までで合計すると約65万kW程度の出力がある。東海道新幹線やマルスシステム、JR総研などにその電力は使われている。続いて「JR東日本信濃川発電所」。これは関東ではなく、新潟県小千谷市にある水力発電所だ。日本一の大河である信濃川を利用している。これが約44万kWの出力。
上記、2つの発電所でほぼJR東日本の電車および各設備の電力供給をまかない、足りない分は東京電力から購入しているといった具合である。ただ、3.11大震災の当時、JR東日本信濃川発電所では縮小稼働していた。
というのも、話を遡ること2008年。この水力発電所では、許可された水利権よりも過大取水・過少放流という不正が発覚した。要するに「この水量だけ使ってもいいよ」と決められた水量以上に使っていたわけだ。
その影響として、下流域に水が流れなくなり、ついには枯れて、魚は川を遡ることが出来ない。魚は死んでいく。川で漁を営んでいた漁師は廃業に追い込まれた。
そんな状況に行政側も動き、2009年2月13日、国交省北陸地方整備局はJR東日本の水利権を取消すと発表した。
JR東日本の水力発電所が許可取り消しへ、信濃川からの不正取水で（nikkeiBP）
これをうけてJR東日本側は発電用取水停止した。再び取水が認められたのは翌年になってからのことである。認められる条件としては、生態系保持のため試験放流を実施することとなっていた。
そういうわけで、JR東日本信濃川発電所はフル稼働状態では無くなっていた。不足分はまず川崎の発電所をフル稼働状態にし、それでも足りない部分は東京電力から購入することにしていたというわけ。
で、今回の大震災により東京電力からの供給を受けることが難しくなった。電力が足りない。JR東日本としてはちょっと困ったはずである。
助け船となったのが、発電所のある十日町市の提案と信濃川河川事務所からの指示により、試験放流を中断し、フル稼働状態にしても良いという許可が下りたことだった。
信濃川発電所について（JR東日本）
現在は、両発電所ともにフル稼働状態。足りない部分についてやはり節電運行を強いられているという状況である。そして、信濃川下流域はおそらく今後は枯れていき、ともすると魚は死んでいくのだろう。我々の生活のシワがそこに寄っていく。
関東在住者のために福島県の住民は大変な迷惑を被ったように、また、関東の外で被害を受けるものはあるのだ。

原発から太陽光への大転換はあるか

日本の原発事故を受けて、世界各国で原発推進の見直しが加速している。無理もない、高い技術を持っているとされていた日本でこれだけの事故が起こったからである。諦めに近い判断があって然るべきだろう。
では、国内はどうかというと国内にある50数カ所のうち、震災前から停止していたものを除けば基本的には稼働している。というか東北・関東が電力不足に陥っている状況では、いくら管外とはいえ停止にできない事情がある。停止したくない思惑もある。
中でも静岡県御前崎市にある浜岡原発については、すぐ直下にいくつもの断層があることが専門家に指摘されており、立地からして非常に危ない。近隣住民も「浜岡はやばい」と誰しもが思っている。それでも今日も動いている。
解決策は単純の話、原発に替わる発電所があればいい。しかしそんなものがすぐにあれば苦労はしない。すぐ…という話ではないが、Twitterから知った情報で、何やらドイツで希望の持てるような話があったということだ。
要は、22日にドイツでついに太陽光の発電量（12.1GW）が原子力のそれ（12GW）を超えたのだそうだ。
さすが太陽光発電をゴリ押ししているドイツである。かつては日本が太陽光パネル設置は世界一だったが、ドイツに豪快に抜き去られ、どんどん水をあけられている。
原発に固執したことも、この状況に至っている要因のようにも思う。費用対効果ではたしかに原発というのは良いのだろう。環境面でも火力発電所のように温室ガスを出すこともあまりない。だから、洞爺湖サミットでは環境が叫ばれて原発推進の空気が熟成された。今はもう昔の話になってしまった。

見直すといえば、オール電化である。今回の停電で、オール電化住宅は不便な生活を強いられる。かくいう我が家もオール電化なので、停電中は何もつかない。意外だったのはトイレが流れない、なんてのもある。
これは東電としてミスリード…とまでは行かないが、猛烈にオール電化住宅への転換を推進してきたツケのように思う。
オール電化住宅、普及裏目…原発２基分の消費増(YOMIURI ONLINE)

この３年間で戸数が倍増し、最大で原子力発電プラント２基分にあたる約２００万キロ・ワット分の電力消費能力が増えた可能性がある。

管内９都県のオール電化戸数は２００２年３月末時点で１万３０００戸だったのが、０８年３月末に４５万６０００戸になった。１０年末には８５万５０００戸に倍増した。「

オール電化であればとにかくエコでクリーンでみたいな謳い文句で、太陽光発電とエコキュートの組み合わせが「最良」とされていた。建ってしまったものは仕方ないが、今後リスク分散を考えてオール電化はまずいという話になるかもしれない。

リスク分散という意味では、太陽光発電一辺倒という話にも無理がある。ご存じのように夜間はまったく発電が出来ない。特に電力需要が最も大きくなる夕方は、あまり太陽光で発電できる時間帯でもないので、それをしっかりと補える別の発電設備が必要になってくる。火力発電所は消えゆく方向であってほしいとは思う。

上記のような懸念はいくつもあるものの、世界的には当面として日本の失敗とドイツの事例を倣って太陽光発電などのクリーンエネルギーへのニーズが高まっていくものと思われる。
原発に絡む利権の問題もあるが、日本としてどう舵を切るのか。あまり後手後手にまわると抜かされてるのはドイツだけではなくなるかもしれない。

専門家によると富士山噴火の兆候は無しとのこと

富士山「噴火兆候なし」　予知連、箱根山と焼岳も（産経）
3.11大震災、その後に続く各地での余震。22日においても東京では何度も余震が感じられた。とても終息に向かっているようには思えない。
まして、この間などは静岡県富士宮市で震度6強と、震度としては阪神大震災クラスのものが襲った。幸いにも、揺れた地域が限定的にで、しかも日頃から東海地震に対する備えがしっかりしてる地域なので、びっくりするほど被害が軽微だった。（とはいえゼロではなかったので被害に遭われた方におかえれたお見舞い申し上げます）
富士宮といえば富士山の南。折しも、富士山麓の湧き水がこのところ少なくなっただの、熱海の温泉が濁るようになっただの、何かしら「変化」が見られるようになっていたから、すわ！富士山噴火までくるのか！と戦々恐々としていた。
富士山の噴火というと、平安時代以降だと、まず延暦の噴火（800年）がある。そして間隔が短いが、貞観の噴火（864年）。
そして大噴火として名高い宝永の大噴火があって、これは江戸時代中期、1707年に始まった大きな噴火活動である。この影響で江戸の地にはかなりの降灰があったと記録されている。
また、気になる記録としては「大噴火の前に大きな地震があった」というものがある。この大きな地震というのは、東海・南海地域での地震であったらしく、現在もそう遠くない将来に可能性が高いと指摘されている地域である。3.11に起きた地震との関連性がどこまであるかわからないし、その後やたらとあちこちで活発化した地震活動が何を意味しているのかは専門家に任せるほか無い。
我々としては、きっとあるものとして警戒するしかない。