働き方のスタイル テレワークが定着するか

大震災のあと、明けた週末のほとんどは自宅待機だった。自宅には自分用のPCがあるとはいえ、専門的なツールは会社でしか扱えない（細かい話をすると、ライセンスサーバを見に行けないからクライアントだけあっても動作しない、とかね）ので、出来ることと言えばメールとOffice製品での作業など。
でも、我が社の就業規則というかセキュリティポリシーの観点から、自宅仕事は「原則として」認められていないはずなので、本当は何にもやれない。
しょうがないので、せめて環境だけでもと週明けすぐに会社PCだけ持って帰ってきてメールチェック＆返信と資料づくりの業務をこなしていたのだった。それしかできないようなものだから。
逆に言うと、自宅でできる環境さえあれば別に会社に行かなくても自宅でやればいいのだ。今回の震災後で多くの人は不便さを味わった反面、そのようなことにも気づいたのではなかろうか。もちろん、在宅勤務だとデータ流失懸念があるし、管理者としては何かと不安もあることだろう。
ＮＴＴ在宅勤務支援、導入希望急増…夏の停電で（YOMIURI ONLINE）
ただ、夏場に予想される電力需要ピークによる停電に向けた対策として、在宅勤務に切替える動きはあるようだ。需要としては元々潜在的にあったのだと思う。こんかいはキッカケとなった。
この在宅勤務、テレワークといってアメリカ社会ではかなり進んでいるらしい。だが1990年代からテレワークの推進を行なっていたものの、当初はなかなか浸透しなかったらしい。それから国としても肝いりにて、とくに公共部門での普及が図られた。すべてをテレワークというわけではなく、適格者（在宅勤務でも効率性に支障をきたさない者）について実施させようというもので、これについては現在に至ってはかなり普及に成功しているという。
この効果としては、通勤者が少なくなることにより、電車混雑が緩和される、道路渋滞が緩和されるといったものもある。後者については、道路通行量が減ればそれだけメンテ費用もかからなくなるというのだ。すぐに効果が出てくるものでは無いが、なるほどなと思う。
また、同時多発テロのような事件、または今回のような地震など災害が発生した際でも業務が継続できるといったメリットもある。（被災していなければだが）
計画停電への対策だけでなくて、上記のように元々日本でも抱えている問題の解消につながる部分も大いにあるし、在宅勤務が進んでくれたらと思う。
一応、日本の総務省でも推進が図られている。
テレワークの推進（総務省）
まだ社会的に普及していく段階ではないように思う。今回はそのキッカケとなった。
在宅勤務が単にその場しのぎの対応で終わるか、日本の働き方スタイルが変わっていくか、有効性が認められて定着していくか。注目だ。
私の場合はというと…拘束されてるようがガムシャラに働ける気がするので、通常はテレワークでなくてもいいです。